ABLENETレンタルサーバーでは格安での独自ドメイン取得を承っております。
ドメイン取得（更新）費用につきましては以下の「ドメイン名取得費用一覧表」をご参照ください。
- 独自ドメインを取得する前に、ご希望のドメインが空いているかチェックしてください。
※無料提供のサブドメインもございます
サブドメインタイプホスティング
- ホームページのアドレス(http://独自ドメイン)を覚えてもらいやすい。＝ホームページのアクセスUP！
ホームページのURLの例（※「www」有り、無し、どちらでも利用可能）
http://○○.com
http://www.○○.com 
- メールアドレスも「@独自ドメイン」になるので使いやすくなる！
独自ドメインを使用したメールアドレスの例
△△＠○○.com （※「＠」の前の「△△」の部分は自由に作成できます） 
- 本格的にホームページを運営しているイメージを与えられる。＝信用度UP！
- 一時は.com(ドットコム)を使用したドメインが大流行しました。最近では.NET(ドットネット)を多く見かけます。
せっかく独自ドメインを取得するのなら、できるだけ短い(＝わかりやすい)ドメインにしたいものです。
しかし、いまや.comで短い単語のドメインは、ほぼ取得されつくされていますので、.TVなど様々な種類の
ドメインから取得することも考えてみてはいかがでしょう。 
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- ドメイン取得の際に使用可能な文字数は3〜63文字までとなります。
- 使える文字は半角英数字（A〜Z、0〜9）、ハイフン（-）となります。
- その他記号や、空白、ピリオド（.）、スラッシュ（/）、アンダーバー（_）等は使えません。
- 属性、地域型JPドメインの取得には条件が必要です（詳細）
- ABLENETレンタルサーバーサービスでは日本語ドメインは使用できません。
ドメインの種類 1年払い 2年払い 更新費用 備考 com 3,780円 7,350円 ※ commercial 商用 net 3,780円 7,350円 ※ network ネットワーク org 3,780円 7,350円 ※ organization 非営利団体 biz 2,520円 5,040円 ※ business ビジネス 商用目的限定 info 2,520円 5,040円 ※ information 情報提供など。
特に用途の制限はなし。mobi 2,940円 5,670円 ※ モバイル端末向けドメイン。 mTLDの「.mobi」の規定・ガイドラインは こちら。 jpn.com 6,615円 13,020円 ※ 日本向けのドメイン tc 4,410円 8,715円 ※ ツバル ポリネシア gs 4,410円 8,715円 ※ サウスジョージア島
サウスサンドイッチ島 南アメリカms 4,410円 8,715円 ※ モントセラト 中央アメリカ vg 4,410円 8,715円 ※ 英領バージン諸島 中央アメリカ bz 4,410円 8,715円 ※ ベリーズ 中央アメリカ ws 4,410円 8,715円 ※ 西サモア ポリネシア cc 5,670円 11,130円 ※ ココス諸島 東南アジア tv 6,615円 13,020円 ※ ツバル ポリネシア tw 6,615円 13,020円 ※ 台湾 汎用JPドメイン 7,350円 -- 5,250円/年 (注)汎用型ドメインは登録の際、日本の住所が
必要となりますことを予めご了承願います。属性、地域型
JPドメイン
co.jp
or.jp
ne.jp
gr.jp
ed.jp
ac.jp9,975円 -- 9,975円/年 取得資格が規定されており、条件を満たしていない場合は取得できませんのでご注意ください。
(取得資格・条件は下記一覧をご覧下さい)サブドメイン
haru.gs
natsu.gs
aki.gs
fuyu.gs0円 0円 0円 ABLENET提供のサブドメイン（無料）。
「独自ドメイン永久無料キャンペーン」期間中に org info biz を 取得/移管 で申込みの場合。
※ 共用サービスプラン/プロシリーズ対象 VPSサービスは対象外となります
| 但し、キャンペーン対象の無料取得（移管）ドメインを、取得（移管）後1年以内に他社へ 移管する場合、移管手数料として、通常のドメイン更新費用（1年分）を申し受けます。 ※ 通常ドメインの場合、他社への移管費用はかかりません。 |
※ドメインの有効期間の更新は、お申し込み時の年数単位で行われます。費用はそれぞれの取得時の料金と同じです。
- 属性型ドメインは、申請の時点で以下の取得資格を満たしてる必要があります。
- 「1法人1属性型ドメインの原則」により、お客様で既にCO.JPなど使用されている場合、
新たに別の属性型ドメインを取得することは出来ません。（NE.JPは除く） - 登記上まだ法人でない場合は取得することが出来ません。
※仮登録ドメインの場合は「法人登記」前でもドメイン取得が可能です。但し、仮登録後6ヶ月以内に
「法人登記」の上、「ドメイン本登録手続き」を行う必要がございます。
CO 株式会社、有限会社、合名会社、合資会社、相互会社、特殊会社、その他の会社及び信用金庫、信用組合、外国会社（日本において登記を行っていること） NE 日本国内のネットワークサービス提供者が、不特定または多数の利用者に対して営利 または非営利で提供するネットワークサービスメールアドレスの発行やHPの場所の提供等がその例です。 AC 学校教育法及び他の法律の規定による学校、大学共同利用機関、大学校、職業訓練校学校法人、職業訓練法人、 大学共同利用機関法人、国立大学法人、公立大学法人、独立行政法人である大学校はAC.JPドメイン名、GO.JPドメイン名またはOR.JPドメイン名 のいずれかを選択することができます。 GR 複数の日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人で構成される任意団体。代表者及び副代表者は日本に在住する個人または日本国法に基づいて設立された法人であること。
gr.jp取得の際には代表者、副代表者の方それぞれの印鑑証明書の原本を1通づつご用意いただく必要があります（※コピーは不可。3ヶ月以内に発行された印鑑証明書に限ります。）OR 財団法人、社団法人、医療法人、監査法人、宗教法人、特定非営利活動法人、中間法人、独立行政法人、特殊法人（特殊会社を除く）、農業協同組合、生活協同 組合、外国政府の在日公館、外国の在日 友好・通商・文化交流組織、国連NGOまたはその日本支部等、特殊法人および独立行政法人は、OR.JPドメイン名とGO.JPドメイン名のいずれかを選 択することができます。 ED 保育所、幼稚園、小学校、中学校、中等教育学校、高等学校、盲学校、聾学校、養護学校、専修学校、及び各種学校のうち、主に18歳未満を対象とするもの GO,AD,LG 弊社では、申請を受け付けておりません。 地域型 地域を表すドメイン名として、以下の方が登録できます。
地方公共団体・特別区およびその機関 、他の属性型JPドメイン名の登録資格を満たす組織、 日本に在住する個人、病院
- 弊社ホスティング サービスご利用料（レンタルサーバー費用、ドメイン取得費）をお支払い頂きます。
- 弊社より「属性型ドメイン取得フォーム」をメールにて送信致しますので必要事項をご記入の上ご返信ください。
- 「ne.jp」「gr.jp」の場合は、ドメイン取得に必要な書類（弊社にてご用意致します書類の他に、お客様でご用意頂く
印鑑証明書等）をお客様より直接JPRS宛てに郵送いただく必要がございます。 - JPRSの審査に通過しましたらドメインの取得は完了です。
- ● 属性型ドメインの申請にはその組織の登記上の正確な情報が必要となります。
以下のような場合にはJPRSの審査に通らず、取得することが出来ませんのでお申込みの前に必ずご確認ください。 
- 例えば、CO.JPドメインの取得資格がない「学校」や「組合」等の組織ががCO.JPドメインを取得することは出来ません。
- この場合、ドメイン申請時の審査に通らず、ドメインを取得することが出来ません。
また、将来的に法人になる予定（登記上まだ法人でない）の場合も取得できません。 
- JPRSで定められた規則により、属性型ドメインは1組織につき1つしか取得することが出来ません。
例えば、co.jpを既に1つ取得している組織が新たにco.jpやor.jp等、2つ目の属性型ドメインを取得することは出来ません。
（※特定の条件を満たしたne.jpのみ複数の取得が可能です。）
- 何らかの事情でお支払いの期限が過ぎドメインが失効してしまった場合、ドメインの種類によっては復活が可能です。
しかし、弊社で回復可能な期間を経過しますと、凍結期間(復活不可能)を挟み、その後ドメインは開放されて
誰もが取得可能な状態になりますので、ドメイン更新の際には何卒ご注意下さい。
FAQ：契約しているドメイン、サーバーの期限はいつ迄ですか？
FAQ：ドメインの更新はどのように行われますか？
■ 汎用JPドメインの場合
有効期限が切れた翌月の10日まで、汎用JPドメインのみ回復手続きが可能です。 - その際、通常の更新費用（\5,250）とは別に回復費用（\3,675）が発生し、
更新費用と併せて必要となりますことをご了承願います。
- ■ gTLDドメインの場合
有効期限切れから1週間後まではドメインを使用してホームページの表示やメールの送受信が可能ですが、
その後アクセスできなくなります。
gTLDドメインの場合、有効期限切れから20日間回復手続きが可能です。
その際、必要になるのは通常の更新費用のみです。(別途回復費用は必要ございません)
お蔭様で2012年、当社は設立14周年!
